指導者のための指導者支援情報

習得したい海での救助法と救急法

●溺水(水の事故)に対する応急手当

(1)溺れている人の救助

スノーケリングやスキン・ダイビングなどでは、専門の知識と技術を有した救助員が同伴するのが原則です。もし誰かが溺れている場合には、直ちに救助員に救助を求めます。

それ以外の水辺活動で万が一溺れてしまった時は、ただちに119番に通報し救助を求めます。

もし、つかまって浮くことができるものがあれば、溺れている人に向けて投げ入れます。さらに、ロープがあれば投げ渡し、岸に引き寄せます。

<ポイント>

溺れている人の救助は、消防職員やライフセーバーなどの専門家に任せるのが原則です。

溺れている人が水没したら、水没箇所がわかるようにし、目標を決めておき、到着した専門家に伝えます。

海などの水辺では、救助者が巻き込まれて溺れるケースが多いため、うかつに救助に行ってはいけません。

溺れた人の救助や応急手当の方法などの知識と技術を習得するための救助員養成講習に参加し、水上安全法を身に付けるのも一つの方法です。

日本赤十字社 水上安全法 救助員養成講習

(2)心配蘇生法の実施

反応(意識)がなければ気道を確保します。さらに正常な呼吸がなければ心配蘇生法を実施します。

救助者が一人の場合で119番通報がまだの場合には、心肺蘇生(胸骨圧迫と人工呼吸の組合せ)を5サイクル(約2分間)行ってから通報します。

<ポイント>

溺水事故では迅速な心肺蘇生法が重要です。水を吐かせるために傷病者の上腹部を圧迫したり、水を吐かせることに時間を費やしてはいけません。

●心肺蘇生法とは

心肺蘇生法とは、胸を強く圧迫したり、息を吹き込むことによって、止まってしまった心臓や呼吸の動きを助ける方法です。心肺停止状態では、命が助かる可能性は時間とともに急激に減って行きますが、そばに居合わせた人が心肺蘇生を行った場合には、その減り方がずいぶんとゆっくりになっていきます。心肺蘇生を行った場合には、行わなかった場合にくらべて、命が助かる可能性が大きく違ってきます。平成17年度の総務省消防庁の調査によると、心臓や呼吸が止まってしまい救急車で病院に運ばれた人の生存率は、救急隊による心肺蘇生が3分以内に開始された場合に比べて、10分以上経過してからでは4割まで低下してしまいましたが、市民による応急手当を受けた人の生存率は、応急手当を受けなかった人の場合に比べて1.4倍もありました。心肺蘇生法に関する詳しい情報は、参考サイトをご覧下さい。

財団法人日本救急医療財団 日本版救急蘇生ガイドライン策定小委員会
日本赤十字社 心肺蘇生法


※参考資料

財団法人社会スポーツセンター 日本スノーケリング協会
「スノーケリング指導者教本 <楽しく安全な活動としての普及を目指して>」

財団法人社会スポーツセンター「応急手当講習テキスト 救急車がくるまでに」


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